週刊柏﨑　第681回_今年のヘルスケア業界をけん引する商材は？

今週は、週半ばぐらいから結構暖かくなっているようですが、まだまだ春遠からず、多分すぐ寒さが元通りになるのでしょうね。

それでも北野天満宮では梅の花が咲いたようで、春はすぐそこまで来ています。

受験生の皆さんも健康に気を付けて良い春を迎えられるよう頑張って下さい。

今月のQVCさんでのオンエアは深夜や早朝が多く、体調の維持が大変ですが、クロワールの力を借りて頑張っていきたいと思います。

正直、この歳になりますと深夜のオンエアに出ますと一日中ぼうっとしてしまいます。

皆さん、お変わりなくお過ごしでしょうか。

先週に行われた日米首脳会談ですが、何か魂胆でもあるのではないかという程、フレンドリーに振舞ったトランプ大統領が少々不気味でありましたが、安倍首相としては無事にこの会談を終わらせることが出来ました。

まあ、あくまでもげんきんなトランプ大統領であるので、彼が満足するのに値するお土産を持参したのでしょう。

それでも、何をしても一向に安倍首相を振り向いてもくれなかったオバマ元大統領から比べれば、格段の待遇であったということで、それなりに評価はしてくれたのではないかと思います。

まあ、他人、しかもアメリカの大統領とは親しくするに越したことは無い訳で、そういう意味では現時点では良くやったと思います。

心配するのは、これだけアメリカと一蓮托生のスタンスをとってしまうことで、アメリカ以外の国との付き合いが上手くいくかということです。

要はジャイアンに従うスネオみたいな立ち位置を自ら志願することによるリスクであります。

そしてそこまで捧げても、アメリカの為には、他国がどうなろうと知ったこっちゃないというのがトランプ大統領の公約です。

という事は、今のフレンドリーな状況が続く保障はありません。

トランプ大統領は、多分早期に失速するでしょうから、ここまで突っ込んでしまった安倍首相は、これから大変な時になるかも知れません。

今週、東京ビックサイトで健康博が開催されています。

毎年開催されているのですが、この健康博の傾向をみれば、その年の健康業界で何が流行るのかが分かります。

一昨年が、酵素ドリンクやスーパーフーズ。

去年がココナッツオイル、そして二年を通じて水素水とその後の健康関連の市場を賑わした商材がこの健康博で人気になっていたのです。

それなりの期間、人気を博していた水素水関連が急失速した今、新たな人気商材は何か興味があります。

週末になる健康博の最終日、QVCさんでのオンエアを利用していってこようと思っています。

私の個人的な意見では糖質制限の商材、酵母とか食物繊維などに注目しています。

与党がいくら景気がいいと言ったところで、私達の暮らしは中々良くなっていないのが現実です。

確かに、雇用が増えたと言っても、中身を見てみれば、団塊の世代が退職したのだからそれを補う為に雇用が増えるのは当たり前で、その雇用の内容も派遣や契約社員のような非正規労働者ばかりだし、失業者が減ったという表面の数字で判断していたらいけないです。

給料が増えたと言うのも、物価が上がっていたら少しばかり給料が上がったところで実際には減給であるのですから、ここ数年、実質賃金は逆に下がっていたというのが現実です。

まあ、難しいことはここまでとして、今景気が悪いと言えることがあります。

基本、国民の全体の消費を見てみれば今の景気を簡単に判断することが出来ます。

ここ何年かで大手スーパーが赤字になっていることが、国民の消費が落ち込んでいる大きなポイントです。

イオンやイトーヨーカドーなどは、私達がほぼ毎日食品や日用品を購入するために訪れる店であります。

要するに、大手スーパーがダメという事は国民の基本的な消費が落ちている事だということです。

その中で、今迄業績的に健闘してきたのが、コンビニエンスストアです。

大手スーパーが赤字に沈むような国民の消費が伸び悩む中、他業態のシュアを奪いながらコンビニエンスストアは、着実な成長を成し遂げてきたのです。

業界最大手のセブンイレブンは、親会社のセブンアイホールディングスの殆どの利益を稼ぎ出しています。

2016年12月時点で日本にコンビニエンスストアは54501店舗あります。

コンビニエンスストアは大手3社による寡占が進んでいます。

最大手セブンイレブンが19166店舗、先日サークルＫを吸収したファミリーマートが18140店舗、サンクスを吸収したローソンが12312店舗でありまして、実に54501店舗中、この3社で49618店舗と91%近くを占めます。

セブンイレブンをセブンアイホールディングスが、ファミリーマートを伊藤忠商事がローソンを三菱商事と大手流通機能を持っている大企業がコントロールしているので、スケールメリットを享受できる体制にあります。

ですからコンビニエンスストアの店舗はまだ、まだ拡張していて、その面からみれば成長産業と言えると思います。

しかし、コンビニエンスストアで大切な人手をどうしてもフランチャイズに頼らざるを得ないのがウィークポイントです。

夜中のコンビニエンスストアに行くと、そこで働く従業員はそれはもう多国籍部隊でありまして、どうしてもオペレーション面でサービスが低下していると言わざるを得ません。

それでか、ここにきて売り上げ面では横ばい状態でありますが、来店客が初めてマイナスになりまして、コンビニエンスストアの成長にも影を落としてます。

ただ大手が淘汰したコンビニ業界は余裕で１０万店舗位は展開できるくらいオペレーション体制が整っています。

これで人手問題さえクリアしてサービス面を充実すれば近い将来十分到達することが出来ると思います。

ただ、日本の景気が今後コンビニエンスストア業界にも波及することは間違いなく、過酷な経営問題に疲れたフランチャイズが離脱していく可能性が高くなります。

まあ、コンビニエンスストアが新しい需要を掘り起こしている訳では無く、他業種のシェアを奪っているだけなのでその成長が止まった時は日本の景気は相当悪くなっているでしょね。